インフィニオン テクノロジーズ ジャパン株式会社の代表取締役社長であり、本イベントのホストでもある神戸 肇がご参加者みなさまをお迎えし、OktoberTech™のセッション概要やイベントの魅力をご説明しながら、OktoberTech™の公式開始を宣言します。

インフィニオン テクノロジーズ ジャパン株式会社
代表取締役社長 オートモーティブ事業本部 本部長
神戸 肇

本イベントを後援いただいているドイツ大使館、ファブリオ ミカリッツイ一等書記官から開会にあたりご挨拶をいただきます。ドイツ大使館は、ドイツに本社を持つインフィニオンの日本におけるさまざまな活動にご支援いただいています。本イベントはその趣旨に賛同いただき、第一回の開催よりご後援をいただいています。

ドイツ連邦共和国大使館
経済部 経済安全保障 デジタル政策担当
一等書記官
ファブリツィオ ミカリッツィ (Fabrizio Micalizzi)

脱炭素化、デジタル化の大きな潮流の中で、インフィニオンが貢献できるアプリケーション分野について解説します。特にAIが持つ課題へのソリューション、フィジカルAI などAIアプリケーションの進化に向けたインフィニオンの取り組みなどを紹介します。

インフィニオン テクノロジーズAG
最高経営責任者
ヨッヘン ハネベック (Jochen Hanebeck)

パワーエックスは、蓄電池を中心としたエネルギービジネスを展開する、2021年設立のベンチャー企業です。太陽光や風力などの再生可能エネルギーが日本の主力電源となる中、電力の変動を調整する蓄電池の重要性は一層高まっています。
同社は岡山県玉野市に国内有数の蓄電システム工場を構え、システム製造からソフトウェア開発、さらには蓄電所としての運用サービスまで幅広く手がけています。これらの取り組みを通じて実現を目指す日本のエネルギー自給の姿について紹介します。

株式会社パワーエックス
取締役 代表執行役社長 CEO
伊藤 正裕 氏

生成AIの急速な普及により、ICT分野の電力消費は増加の一途をたどっています。本講演では、IOWN構想がこの課題にどう立ち向かうかを紹介します。光電融合技術による超低消費電力の通信・処理、APN（All Photonics Network）による高速・高効率なネットワーク、分散型コンピューティングによる地産地消の実現、そして今後の光電融合デバイスの展望について解説します。

NTT株式会社
常務執行役員 技術企画部門長
海老原 孝氏

TOTO株式会社は1917年創立の住宅設備機器を製造販売する企業。日本で初めて衛生陶器を開発し今日まで普及させてきました。近年ではこれら商品もウォシュレットに代表されるようにエレクトロニクス技術が組み込まれ、利用者にとって便利で安心な生活価値を提供できる商品へと進化させてきました。TOTOが水とエレクトロニクスがどのようにハイブリッド (融合) して利用者に対する魅力を生み出しているかを説明します。また、電子部品に拘った安心安全設計の一例を紹介します。最後に急速に進化するエレクトロニクスの世界で、TOTOが今後どのようにイノベーションを加速し、魅力商品を生み出していくつもりなのかを電子部品利用の観点も交えて説明します。

TOTO株式会社
もの創り技術グループ エレクトロニクス技術本部 副本部長
松尾 隆之氏

東京エレクトロンは半導体製造装置を開発・販売・サポートしています。今後の人口動態をマクロ的に考えた場合、労働人口は相対的に減少に転じます。現在の生活水準の維持や経済成長を達成するためには、AIとロボティクスの進化は必須条件になるでしょう。これらの進化を支えるインフラとして半導体の進化はますます重要となってきます。一方、世界規模のエネルギー需給を考慮した場合、安藤泰産業の省エネルギー化も必須要件となります。東京エレクトロンでは、2040年のNet Zero達成に向けて取り組んでいますサプライチェーン全体で取り組むNet Zeroに関して、東京エレクトロンの取り組みと提案を紹介します。

東京エレクトロン株式会社
テクノロジービジョン＆環境ストラテジー部 環境担当GM 兼 部長
川内 拓男 氏

自動運転は、確率的ロボティクスとルールベース中心の開発から、膨大なデータと学習モデルを核にした生成AI時代へと急速に移行しています。一方で、この転換はクローズドなアーキテクチャとベンダーロックインのリスクを高めます。ティアフォーとAutoware Foundationは、自動運転オープンソースソフトウェア Autowareに加え、ハードウェア、MLOpsまでを含めたオープンアーキテクチャでそのリスク回避と技術革新を両立します。本講演では、生成AI活用の最新事例、計算基盤、MLOps基盤、パートナー協業の進捗を共有し、自動運転2.0の現在地と次の一歩を描きます。

株式会社ティアフォー
マイクロオートノミー本部 本部長
近藤 豊 氏